横浜は生まれ育った土地なので、
もちろん愛着はありますが、
そのような個人的な感情を抜きにしても、
どこか故郷のようなやさしさと温かさを感じさせてくれる暮らしやすい街です。

昔から住んでいる地元の人もおおらかな人柄で、新しいこと、
新しい人をどんどん受け入れる懐の深い風土があります。
開港の地としての伝統を受け継ぎ、
国際都市として自由達に発展してきた歴史がそれを物語っているような気がします。

都心へのアクセスの良さはもちろん、休日は中華街や山下公園、
少し足を伸ばして湘南や鎌倉へこれ以上ない最高の立地です。
横浜には人生を楽しむための条件が必要十分にあります。
もっともっとたくさんの人たちに、この街の魅力、
この街に住まう価値を伝えていくことが私の使命だと感じています。

東宝ハウス横浜は首都圏、横浜、埼玉エリアに14社を
展開する東宝ハウスグループの一員として、30年以上、横浜エリアを
中心にした不動産のコンサルティングと仲介をしている会社です。
私たちの仕事は単に不動産を右から左へ動かすのではなく、
お客様とそのご家族が最高の「笑顔」になる「お家」をお届けすることです。

では、どんな「お家」なら「笑顔」を生み出せるのか?
利便性なのか?環境なのか?広さなのか?
部屋数なのか?もっと他のご希望があるのか?

ご家族が10組いれば、それぞれに違った「笑顔」の要素があるはずです。
お客様とそのご家族といろんなお話をしながら、
それぞれに理想のライフプランを考えることから、「お家探し」は始まります。
「お家」は、人生に深く関わるとても大切な場所です。
お客様のご家族がいつも「笑顔」で暮らせる「お家」を、私たちと一緒に叶えませんか?

東宝ハウス横浜
代表取締役社長 佐藤 公伯

COMPANY PROFILE

東宝ハウス横浜 会社概要

社名
株式会社 東宝ハウス横浜
所在地
〒221-0052
神奈川県横浜市神奈川区栄町5-1
横浜クリエーションスクエア(YCS)ビル11F
[MAP]
TEL
045-451-2960(代)
/ 0120-759-600(フリーダイヤル)
FAX
045-534-4107
営業時間
AM9:00 ~ PM9:00
(火・水曜日はPM6:00迄の場合がございます。)
設立年月日
昭和62年10月
資本金
1,000万円
代表
佐藤 公伯(ただのり)
宅建免許番号
神奈川県知事免許(8)第15586号
事業内容
総合不動産業(主に不動産売買仲介)
加盟団体
(公社)神奈川県宅地建物取引業協会会員
(公社)全国宅地建物取引業保証協会会員
グループ会社本部

株式会社東宝ハウスホールディングス
(東宝ハウスグループ本部)

<本部所在地>
〒163-0225
東京都新宿区西新宿2丁目6番1号
新宿住友ビル25階
TEL:03-6302-0040
FAX:03-6302-0041

グループ社数
14社(東京・神奈川・埼玉・千葉一円)
グループ総社員数
468名(パート社員含む)
2017年末現在
グループ総取扱高
1,286億円(2017年度実績)
グループ総取扱件数
3,819件(2017年度実績)
グループ会社一覧
- 株式会社東宝ハウス練馬
- 株式会社東宝ハウス湘南
- 株式会社東宝ハウス国分寺
- 株式会社東宝ハウス浦和
- 株式会社東宝ハウス横浜
- 株式会社東宝ハウス武蔵野
- 株式会社東宝ハウス新都心
- 株式会社東宝ハウス町田
- 株式会社東宝ハウス城東
- 株式会社東宝ハウス船橋
- 株式会社東宝ハウス立川
- 株式会社東宝ハウス川口
- 株式会社東宝ハウス大田東京
- 株式会社東宝ハウス品川

PORTFOLIO

クラシテイクでかなう理想の暮らし

MESSAGE

お客様へのメッセージ

0120-759-600

全日9:00~21:00
(火・水は18時迄があります)

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    ご連絡は面談・電話・電子メール等により行います。
  • 2.1の利用目的を達成するために必要な範囲内で、情報を入手・利用すること。
  • 3.1の利用目的を達成するために必要な範囲内で、情報を第三者に提供すること。
    提供する相手方は、契約の相手方及びその希望者、他の宅地建物取引業者、物件情報等の流通業者・団体、指定流通機構、融資等に関する金融機関、登記等に関わる司法書士・土地家屋調査士、弁護士、損害保険会社、不動産管理業者、保証委託会社、ご本人の同意を得た第三者 等。
  • 不動産物件情報を第三者提供(広告)する場合
    3-1.広告を行う不動産物件情報は、物件種目・所在地・価格・交通・土地及び建物の面積・間取り・設備・写真・案内図等であり、個人の氏名等は含みません。
  • 3-2.指定流通機構への登録、インターネット、不動産情報誌、チラシ等の広告媒体を通じて直接、または他の不動産 会社を通して間接的(弊社の同意のもと、他の不動産会社が広告を行う場合等を含む)に、契約の相手方や売買・賃貸借希望者に提供されます。
  • 3-3.契約が成立した場合には、速やかに契約報告(成約年月日、価格等)を広告媒体主等へ行い、広告を停止します 。成約情報は、指定流通機構や民間の広告媒体主により集計、加工もしくは分析され、他の取引における価格査定の資料等として利用されます。
  • 4.不動産の売買・賃貸借に関する価格査定を行います。
  • 4-1.指定流通機構や民間の広告媒体主等から提供を受けた成約情報(不動産物件に関する情報であり、個人の氏名 等は含みません)を、不動産物件の価格(販売価格、賃貸価格等)を算定するため等に利用します。
  • 4-2.不動産物件の価格(価格情報、賃貸価格等)を示すための「意見の根拠」として、提供することがあります。ただし 、この場合には、個人情報に該当しないよう、工夫を施した上でご提供します。
  • 4-3.提供する成約情報の項目は、物件の概要(物件種目、所在地、価格、交通、土地および建物の面積、間取り、設備、写真、案内図等)であり、個人の氏名等は含みません。提供は、電子データ、書面または画面上にて行います。
  • 5.お客様ご本人の求めにより、ご本人が識別される個人情報を第三者への提供する行為を中止いたします。
  • 5-1.お客様ご本人であることを確認させていただくため、身分証明書等の提示をお願いすることがあります。
  • 5-2.専任媒介契約、専属専任媒介契約が締結された場合は、宅地建物取引業法により指定流通機構への登録及び成約情報の通知が義務付けられています。

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